「オープン性」「柔軟性」「拡張性」に優れたエンタープライズコンテンツ管理機能
Alfresco Content Servicesは、「オープン性」「柔軟性」「拡張性」に優れたエンタープライズコンテンツ管理(ECM：Enterprise Content Management)機能を備えています。
Alfresco Content Servicesを活用することで、さまざまな大量のコンテンツを効率的に管理できます。各コンテンツに経緯情報や背景情報を付加することにより、より魅力的なコンテンツ作成につなげることが可能です。
総合プロセスサービス機能による業務フローの最適化を進めていくことで、業務全体の生産性が向上し効率化を実施できます。また、各プロセスに詳細な権限設定が可能であるため、「社内部門間の共同作業」や「社外チームとのコラボレーション」などについて、シンプルかつセキュアに遂行できます。
オフィス環境/リモートワーク環境/外出先など、通信環境が整っている場合であれば場所に関係なく、どこからでもAlfrescoが保有するさまざまなコンテンツにアクセスできます。
他のビジネスアプリケーションとの統合や、クラウドネイティブアーキテクチャによる多様なクラウドサービスとの連携もスムーズに行えます。
特徴①：各種標準規格に対応するオープンプラットフォーム
Alfresco Content Servicesはオープンソースを基盤として構築されているため、オープン性に優れているという特徴を持ちます。
各種オープン規格に適合
Alfresco Content Servicesは、さまざまな「オープン標準規格」や「オープンAPI標準」に対して適合でき、以下のような各種オープン規格に対応します。
- 文書管理システムオープン標準「CMIS(Content Management Interoperability Services)」
- Windows用ファイル共有サービス規格「CIFS(Common Internet File System)」
- 分散ファイルシステム規格「WebDAV(Web-based Distributed Authoring and Versioning)」 など
各種ビジネスアプリケーションに対応
Alfresco Content Servicesは、「Microsoft Office」「Outlook」「Googleドキュメント」「Salesforce.com」などの、業界トップクラスのビジネスアプリケーションやサービスに標準対応しています。
また、Alfrescoパートナーコミュニティが「SAP」や「AutoCAD」などの優れたソリューションを多数提供しています。
豊富なデプロイオプション
Alfresco Content Servicesは、そのオープン性から、「クラウド構成」「オンプレミス構成」「ハイブリッド構成」など、さまざまなデプロイオプションに対応できます。
機能統合や機能拡張に対応できるアーキテクチャとして設計されているため、各環境やニーズに応じて最適な状態にカスタマイズできます。
特徴②：オープンモジュラー式クラウドネイティブアーキテクチャ
Alfresco Content Servicesは、オープンでモジュラー式のクラウドネイティブアーキテクチャとして設計されています。
迅速なクラウドデプロイ
Alfresco Content Servicesは、クラウド環境に対しても、パフォーマンス性能とスケーラビリティが高いデプロイを行えます。
「Docker」や「Kubernetes」などの環境に対しても、柔軟に展開できるデプロイメントオプションを備えています。
AWS用に最適化
Alfresco Content Servicesは、特に、AWS(Amazon Web Services)環境用にも最適化されています。
約45分の迅速なクイックデプロイが可能で、素早くAWSの性能を活用できます。
特徴③：「ドキュメント管理機能」と「ワークフロー機能」によるビジネス効率化
Alfrescoプラットフォームでは、さまざまなコンテンツとプロセスを効果的に連携させることにより、組織全体のビジネスプロセスを最適化できます。
プロセスエンジン「Alfresco Process Services」
Alfresco Content Servicesには、カスタマイズ性が高く、オープン規格ベースの高機能なプロセスエンジン「Alfresco Process Services」が搭載されています。このエンジンを利用して、各種コンテンツをビジネスプロセスに対応させることが可能です。
機能強化にも対応でき、既存ソリューションに対して、Alfresco Process Servicesのパワフルな機能を組み込めます。
「ルール」と「アクション」設定
管理対象となるドキュメント類に対して、「ルール」と「アクション」を設定しておくことで、煩雑になりがちなドキュメント管理作業を大幅に低減できます。
強力な検索機能
「ダイナミック検索機能」「メタデータ検索機能」「フィルタリング機能」「プレビュー機能」などを利用することで、必要とするドキュメントを瞬時に検索できます。
また、「スマートフォルダ機能」を使用してドキュメントを業務内容別に分類しておくことで、スマートな案件別管理を行えます。
ワークフロー機能
「レビューワークフロー」や「承認ワークフロー」など作成して、ビジネスプロセスを効率化できます。
ワークフローの範囲は、社内用イントラネット内のみに制限されずに、ファイアウォール外側まで拡大できます。
特徴④：シンプルかつ厳格な情報統制機能
Alfrescoプラットフォームは、シンプルでありながら高度な情報統制機能を提供します。情報統制に関する設定をしておくことで、「コンプライアンス強化」と「ビジネスリスク低減」につながります。
情報ライフサイクル自動管理機能
Alfrescoプラットフォームは、情報ライフサイクル自動管理機能を提供します。「情報取り込み」「情報保管」「情報廃棄」などについて自動的に管理されるため、情報ライフサイクル全体のコンプライアンスを促進できます。
ユーザーは特に意識することなく、複雑なレコード管理が自動化されるため、情報ガバナンスポリシーを徹底できます。
また、オープンREST APIを通じて、他システムに簡単に統合できます。
高度な情報セキュリティ
Alfrescoプラットフォームは、「DoD(米国国防総省)5015.02」認定を受けている厳格なレコード管理機能を提供します。
さらに、「アクセス制御」「セキュリティクリアランスレベル」「セキュリティマーク」などを組み合わせることで、より強固な情報セキュリティ環境を構築できます。
特徴⑤：さまざまな場所からアクセスして共同編集作業
Alfresco Content Servicesを使用すると、社外のネットワーク環境からであっても、さまざまな場所から、コンテンツに対するセキュアなアクセスが可能になります。Webブラウザやモバイルアプリを使用してアクセスできます。
共同編集機能
ユーザーは、さまざまな場所からAlfrescoにアクセスして、「シンプルなテキストファイル」「リッチテキストファイル」「製図データファイル」など、さまざまなコンテンツを共有することで共同編集を行えます。
「チーム用サイト」「コンテンツバージョン管理機能」「ディスカッション機能」「プロジェクト用Wiki」「タスクリスト」「アクティビティフィード」など、共同作業用機能が豊富に用意されています。
オフラインアクセス機能
PCデスクトップ環境
Windows/Mac用のデスクトップ同期機能を利用することで、Alfrescoが管理しているフォルダをローカル環境に同期できます。同期しておくことで、オフライン状態でもコンテンツにアクセスできます。
モバイル環境
iOS/Android用アプリが提供されています。
暗号化機能やモバイルデバイス管理(MDM：Mobile Device Management)に対応しているためセキュアなアクセスが可能です。モバイルアプリには、オフラインアクセス機能も搭載されています。
2つのAlfrescoECMエディション
本番環境向けECM「Alfresco Content Services」
「Alfresco Content Services」は、エンタープライズクラスの本番環境向けECMです。
豊富なコンテンツ管理機能を提供
「Alfresco Content Services」は、「シンプルな管理作業」「高い可用性」「高度なカスタマイズ性」が特徴で、豊富なコンテンツ管理機能を提供します。
また、機能を追加することで、「特定コンテンツをAlfresco Content Services in the Cloudと同期できるハイブリッドクラウド機能」「コンテンツ暗号化機能」「分析機能」「メディア管理機能」などの高度な機能を利用できます。
安心の技術サポート
「Alfresco Content Services」は「技術サポートを利用できる」という大きな特徴があります。
エンタープライズレベルでのAlfresco運用において、24時間年中無休のサポートを利用できます。
開発者/技術者向けECM「Alfresco Communityエディション」
「Alfresco Communityエディション」は開発者/技術者向けECMで、開発コミュニティが中心になって開発を進めているオープンソースプラットフォームです。
本番環境には不向き
「Alfresco Communityエディション」は、技術サポートが提供されないため、基幹業務に影響しない範囲での利用が推奨されています。